こんにちは。エコモット モビリティサービス事業部の後藤です。
今回は通信機能付きドライブレコーダーの事故削減効果についての紹介です。
市販品と比べると値段も高く、毎月の利用料もありますが、見合った効果があるのかわからない方も少なくないのではと思います。
通信機能付きは「見るべきコト」を自動で抜粋
ホームセンターやカー用品店で販売しているドライブレコーダーは、文字通り「運転を記録」するための物です。一般的な利用方法は交通事故発生時の「証拠撮り」です。ドライブレコーダーで映像を記録することで、事故当事者同士の争い、つまり「いいがかり」を防げます。
とある消費者アンケート調査にて、ドライブレコーダーの導入目的について問いかけた結果、およそ９割が交通事故の記録として導入しているとのことです。
しかし、証拠撮りとしての効果はあるものの、交通事故の予防は難しいでしょう。
交通事故の予防として利用する場合、録画した動画が保存されているSDカードを本体から取り外し、PCなど閲覧可能なデバイスへ接続し、動画を再生し改善点を見つけ出す、といった手順が必要です。おそらく、運転後に毎回動画を確認することを続けることは不可能だと思いますし、時間がもったいないです。
通信機能付きドライブレコーダーは、危険な運転や交通事故が発生した場合に、発生前後の動画を自動で抜粋し通知してくれます。
上図のように、危険運転発生時に動画データをクラウドへ自動で送信、クラウド経由で通知します。わざわざSDカードに保存されている動画を確認しなくても、自動で送信されるので、事故予防としての活用が可能となります。もちろん、市販品同様、常時録画機能があるため交通事故の証拠撮りとしての活用も可能です。
「見える化」しないとなにもできない
リスクマネジメントによく用いられる、ハインリッヒの法則をご存知でしょうか。
交通事故の場合も同様、顕在化している事故の背景には、その要因が隠れています。
・だろう運転
・よそ見・ながら運転
・居眠り運転
・スピードの出しすぎ ・・・など
その要因を「見える化」することで、的確な指導・教育を可能にします。
危険運転の回数が減るまで、取得した動画を活用し注意し、自発的に安全運転を心がけるよう促すことが重要です。そうすることで、交通事故の低減が可能です。
ただ「気をつけて運転してね」という注意だけでは、交通事故はなくなりません。
指摘箇所を明確にし、運転者に自覚してもらわなければ、運転者側としてもどこを改善すればいいのかわからないのです。
利益同然！？～経費削減～
Pdriveを活用することで、様々な経費削減が可能です。
まず、交通事故を低減に比例し、保険料が削減されます。
この事例では約140万円の保険料削減を実現しています。140万円の利益を出すより、交通事故を減らして経費削減するほうが簡単で、よほど意味があるとは思いませんか？
また、交通事故を企業様が起こしてしまった場合被害者所在地へ謝罪訪問しなければならなかったり、予定していた業務が実施不可能になったり、見えない経費がかかりますが、事故を起こさなければ、それも発生しません。
車両に関わる経費は保険料だけではありません。業務管理コストや燃費なども、Pdriveで運行状況を「見える化」することで削減可能にします。
（今後紹介いたしますが、ご興味ございましたらお問い合わせくださいませ！）
最後に・・・
今回は通信機能付きドライブレコーダーが可能にする交通事故削減ロジックとその効果について紹介させていただきました。
今回ご紹介したもの以外にも、画像解析AIにより「ながら運転」、「居眠り運転」を検出しドライバーへ警告する“ドライバーモニタリングシステム(DMS)”など、まだまだ多彩でユニークな機能があります。
今後もこちらのブログで詳細をお届けいたしますので、是非ご覧ください。